未経験者歓迎!知識ゼロからシステムエンジニアを目指す

要件定義

 

要件定義とはお客様がシステム化したい内容をヒアリングして、実装すべき機能や満たすべき性能などを明確にしていく工程です。

 

お客様とシステム開発会社が双方が合意した内容を「要件定義書」にまとめます。
この工程では「何が必要なのか」という要件を定義することを目的とし、それを「どのように設計・実装すべきか」は次の工程で検討します。

 

また、要件定義の手法は決まったものはなく、システム開発会社やシステムの特性によってさまざまです。
とはいえ、必ず押さえておくべきポイントがありますので、そこを中心に解説します。

 

要件定義のポイント

全体方針を決める

何のためにシステムを作るのか、といった「システム化目標」を定めます。
最初にプロジェクトの背景や基本方針を決定し、次にシステム化の範囲、利用するユーザーや外部インターフェイスの範囲などを決めていくのです。

 

業務要件を決める

業務要件とは、新しい業務のあり方や運用をまとめたうえで、業務上実現すべき条件や環境のことです。
通常は現行の業務を分析したうえで、システム化する範囲を決めていきます。

 

機能要件

機能要件とは業務においてそのシステムやソフトウェアで何ができるのかをまとめたものです。
扱うデータの種類や構造、処理内容、画面表示や操作の方法、帳票などの出力の形式などが含まれます。

 

非機能要件

非機能要件とは機能面以外のシステム要件をまとめたものです。
性能や信頼性、拡張性、運用性、セキュリティなどに関する要件が含まれます。
たとえば性能面であれば「1万枚の帳票を1時間以内に印刷できること」という要件を記載します。

 

これらをまとめたアウトプット資料が「要件定義書」となります。

 

 

要件定義で絶対やってはいけないこと

要件定義ではお客様からの要望を100%そのまま実現してはいけません。
これは肝に銘じておいてください。

 

お客様からの要望を100%実現することが顧客満足度につながると勘違いされている人もいますが、それは違います。
なぜなら、お客様は商売されている業務のプロではありますが、システムに関しては素人だからです。

 

お客様の求める要件をシステムに適用したときに、どのような効果があるか、それは技術的に実現可能な要件なのか、予算内に収まるのか、といったことをシステムのプロであるシステムエンジニアが判断して最善の提案をしていくことが大切なのです。

 

要件定義工程ではお客様からシステム化したい業務要件がたくさん出てきます。

 

そのなかで、たとえば費用対効果の面で不要と思われる要件や、明らかに実現不可能な要件については「この要件はなくてもいいのではないですか」とアドバイスすることも大切です。

 

できるものはできる、できないものはできないとはっきり宣言しなければなりません。
もちろん、できないものについては、その理由や根拠を丁寧に説明しなければなりませんし、場合によっては別の提案をする必要もあるでしょう。

 

また、お客様の要件にあがってなかったとしてもシステム化による効果が見込める部分があれば

 

「この機能ではパッケージソフトを導入すれば時間短縮が期待できますよ。」

 

とか

 

「ここは簡単なツールを作ったほうがよさそうですね。弊社で準備しますよ。」

 

などといった提案をすることもできるようになれば、さらにお客さまから信頼されるエンジニアになることができるでしょう。

 

このようにシステムエンジニアはシステムへの投資効果を最大化させるよう努める必要があります。
そのためにもお客様のいいなりになるだけではいけないのです。

 

顧客満足度

要件定義工程での顧客満足度は以下の式で表すことが出来ます。

 

「顧客満足度 = システム化提案 − 顧客の期待値(要件)」

 

顧客の期待値(要件)が100%でシステム化提案が100%、つまりお客様の要望をそのまま100%かなえた場合、顧客満足度は0になるのです。
期待しているものが出てくるのは、お客様にとっては当たり前だからです。

 

そのため、お客様の期待値を上回るシステム化提案をすることで顧客満足度を上げる必要があります。
これは機能をふんだんに盛り込んだ豪華絢爛なシステムを提案するということではありません。

 

たとえば最新のプログラム開発ツールを使うことで開発工数を抑えて納期を短くする提案をしたり、逆にシステム開発費用が多少増えたとしても投資するコスト以上のリターンが見込めるシステムを提案できれば、顧客満足度を上げることができます。

 

このようにお客様の立場から見て最適な提案が出来ればシステム開発側にとっても利益になることが分かると思います。
いわゆる「win - win」の関係が成り立つということです。

 

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