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SEの人月単価はどのように決まるのか

システム開発会社は必ず「単価テーブル」と呼ばれるエンジニアの価格表をもっています。
それをもとに発注元に提示するSE単価を決めていきます。

 

たとえば以下のようなものです。

 

○ 単価テーブル(例)

分類 単価 役職 備考
超上級SE 150万円 部長 高度な専門技術を有したSE、コンサルタント、プロジェクトマネージャ
上級SE 125万円 課長 顧客との折衝を行えるプロジェクトリーダー
中級SE 100万円 主任 数人程度のSEやプログラマをとりまとめるサブリーダー
初級SE 80万円 平社員 個別機能のシステム設計や開発を行うSE

 

単価テーブルを作成する方法は会社によって異なりますが、社内の役職や経験年数、持っている資格などで、エンジニアを分類することが多いです。
またこれらの価格は景気や会社の状況にあわせて、4半期ごとや1年ごとに見直されます。

 

ただ、受注側であるシステム開発会社側で価格を決めていても、発注元がその値段で買ってくれなければ意味がありません。

 

ですので、実際にはこの単価テーブルをベースとして、発注元と交渉しながら単価を決めていくことになります。

 

なお、単価テーブルに記載されている価格は、会社の売上げや社員の人件費に直結する数字ですので、当然ながら社外秘であり、社員であっても管理職以上でないと見れないところも多いです。

 

プロジェクトに参画してからも単価は変動する

希望通りの単価で無事に契約にこぎつけたとしても、プロジェクトが始まるとさまざまな要因で単価は変動します。

 

まず、受注側からの単価変更としてよくあるのが、年に1回の昇給のタイミングで単価を上げる交渉です。
システム開発会社の社員も年を重ねて経験やスキルも上がっていきますから、それに応じて単価を上げていかなければなりません。

 

ただ、昇給を迎えるということは、少なくとも1年以上はプロジェクトに在籍していることになるので、現場での信頼関係が出来ていれば、受け入れてもらいやすい理由となります。

 

次に、単価が下がるケースとしては、発注元からのコスト圧縮要求があります。発注元の会社の経営状態が悪くなったり、IT投資の予算が削減されたなどという理由から、単価を下げるよう要求されるのです。

 

このような場合、一律で何パーセント削減して欲しいという依頼がシステム開発会社に伝えられることが多いです。
システム開発会社としても苦しい選択を迫られることになりますが、単価引き下げ要求を頑なに拒否すると、場合によっては取引が終了することもありますので、慎重な判断が求められます。

 

実際に、2001年のITバブル崩壊や2008年に発生したリーマンショックの影響で、多くのエンジニア単価が引き下げられ、値下げを飲まなかった会社は取引自体が終了するケースも多く発生しました。

 

ただ、景気が回復すると、単価も回復していく傾向がありますので、短期的に単価が下がったとしても継続して仕事を受注するほうが得策のようです。

 

このように、SEの人月単価は景気や社会情勢によっても左右されることがお分かりいただけると思います。

 

発注側は「出来るだけコストを下げたい」、受注側は「出来るだけ売上げを上げたい」という思いを持っているため、さまざまなタイミングでお互いの妥協点を探る営みが必要となります。

 

そのため、発注する側、受注する側ともに、最新の単価の相場観を養っておくことが大切です。

 

■次の記事
SEの人月単価100万円は高いのか

 




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