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SEの年収から単価の妥当性を確認する

SEの人月単価の妥当性を確認するためには、SEの年収相場を把握しておく必要があります。
平成25年度のシステムエンジニアの平均年収は590万円です。

 

ただ、これは厚生労働省で分類されている「情報サービス業」に属する会社の平均年収であり、ここにはシステムの営業や間接部門の社員も含まれますので、いわゆる「システムエンジニア」に限定した厳密な数字ではないということをお含みおきください。

 

それでは会社の規模別に平均年収を見ていきましょう。

 

なお、「情報サービス業」以外にも、「通信業」や「インターネット附随サービス業」に属するシステムエンジニアもおられると思いますので、これらの業種も参考にしてください。

規模別の平均年収

情報サービス業

規模 平均年収 (千円) 人数
1,000人以上 7,420 245,880
100〜999人 5,608 304,810
10〜99人 4,406 186,710
全体 5,908 737,400

 
■通信業

規模 平均年収 (千円) 人数
1,000人以上 6,508 72,600
100〜999人 4,020 17,480
10〜99人 3,841 6,570
全体 5,877 96,650

 
■インターネット附随サービス業

規模 平均年収 (千円) 人数
1,000人以上 5,110 4,480
100〜999人 3,629 860
10〜99人 3,817 1,700
全体 4,617 7,040

※出典:厚生労働省 賃金構造基本統計調査

 

この表から、働く会社の規模によって平均年収に大きな差があることが分かると思います。

 

1,000人以上の大企業の年収は、100〜999人の企業と比べると3〜4割程度も高くなります。

 

これはSEの単価の妥当性を見るうえで重要な基礎データとなります。

 

年齢別の年収

それでは、情報サービス業に絞って、会社の規模に分けて年齢・性別で確認していきましょう。

 

 

 

 

このように、40〜50代の年収が一番高くなりますが、会社の規模や性別でもバラつきがあります。

 

SEの年収から単価の妥当性を確認する方法

会社の規模や年齢別の年収からSE単価の妥当性を確認したい場合には、以下の式から求めた単価と比較してみましょう。

 

平均年収 ÷ 12か月 × 1.5〜1.8(利益や間接費) = 妥当な単価

 

たとえば、「100〜999人」規模の会社であれば

 

560万 ÷ 12か月 × 1.5〜1.8 = 約70〜84万円

 

あたりが妥当な単価と言えます。

 

もちろん、ひとくちにSEといっても初級から超上級までランク分けがあります。また、年齢によっても異なります。
上記の式はあくまで平均的な単価の妥当性を確認するための式と考えてください。

 

システム開発会社から提示されている単価が妥当かどうかを見極めるために、参考にしてもらえればと思います。

 

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古典ですが読んでおいて損はないと思います。

 

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